『TIME』アジア版に赤塚植物園グループが掲載

より良い持続可能な世界への鍵を握る

より健康的で美しい花を育てたいという情熱から始まった取り組みが、水の新しい概念を生み出すこととなり、水が環境やその他あらゆるものに与える影響が変わりつつある。

　園芸企業であるアカツカグループが、健康とサステナビリティを向上することができる水の独自技術によって、水の供給に対する世界の見方に革命をもたらそうとしている。
　40年前、この日本企業は、植物の生長における鉄の重要な役割に関する広範な研究と、同社の植物学に関する豊富な経験とを組み合わせることで、FFCという水の技術を開発した。アカツカグループは三重県にあり、組織培養によるランの大量生産を1967年に日本で初めて行った企業だ。
　同社は研究に際し先進的な大学と協力してきた。ハーバード大学の研究者らは、農家が最大50％の節水をしても同量の作物収穫を達成できる可能性を報告した。FFCウォーターは農業を超えて他の分野でも可能性を示している。生物学や微生物学、公衆衛生学や環境衛生学におけるハーバード大学やその他の専門家らが、動植物の生育から環境保全に至るまで幅広い分野での利用可能性を明らかにしている。

　社長の赤塚耕一氏は、幅広い用途を備えたFFC テクノロジーは環境保護に大きな変革をもたらす存在であると確信している。「当社は 1984 年以来、あらゆる生き物の健康を増進することで人々を支援してきました」と赤塚氏は語る。「FFC テクノロジーは、農業、水産養殖、食品製造など、ますます多くの企業の製品やサービスに導入されています。そして、製品の品質が向上すると同時に、環境により優しいものになったと報告されています」
　アカツカが園芸以外で最初に成功させた製品は、FFCウォーターに酢などの天然成分をブレンドした健康飲料「FFCパイロゲン」だった。その後、水を改質活性化する FFCセラミックスや、FFC土壌改質材、堆肥などの成功も続いた。「大学による研究では、FFC ウォーターが皮膚細胞の増殖と分化を促進することまでもが示唆されました。そしてその発見が、スキンケア化粧品のラインナップの開発につながりました。FFCへの関心が高まるほど、より多くの用途が発見されるのです！」と赤塚氏は加えた。
　気候変動の懸念に直面する中、すべての事業者にとって重要な指針および戦略課題である持続可能な開発目標(SDGs)をも同社の取り組みは支援する。
　赤塚社長は、政府の取り組みが発表されるずっと以前から同社がグリーンアクションを推進してきたと言う。「FFC のアプローチはまったく新しい方向からのものです。 FFC は、人間による生態系へのダメージを単に遅らせるのではなく、実際に植生を蘇らせるなど生態系にプラスの効果を加えることができるのです」
　水を大量に使用する事業者からは、FFCセラミックスが成長と収益性を高め、しかもFFCウォーターによる自然の作用により生態系が回復したという報告が寄せられている。
　「この技術が普及することで、健康・環境・経済が善循環する社会につながると信じています。私たちには同じ理念を共有する多くのパートナーがいます。この技術は、SDGsのすべての取り組みに役立つことができます。基本的に、あらゆる産業は水を必要とし、水は生き物にとって不可欠なものです」と赤塚氏は語る。

　同社の環境とのつながりは、園芸の専門知識に深く根ざしている。日本伝統の剪定技術の継承を目的とし、約200本のしだれ梅を披露する「鈴鹿の森庭園」でアカツカはこのことを示している。
　早春に 7万人の来園者を魅了するこの梅園は、FFCウォーター の力とアカツカの園芸技術を示す生きた見本である。ブラジル、ハワイ、タイで農場を経営してきたこの先進企業は、健常な植物を育てるためにFFCの利点を最大限に生かすことができるのだ。
　事業の次のステップは、日本の国境をさらに超え、 FFC テクノロジーの認知と販売を広めることだ。
　「FFCテクノロジーを活用して水の効率を積極的に高めることで、特に帯水層が減少する中での潅漑など、さまざまな国で大きな恩恵をもたらすと期待しています」と赤塚氏は語った。
　「真に環境条件を改善し次世代に豊かな地球を引き継ぐためには、人間による破壊を最小限に抑えたり『環境に優しい』ことのさらに先を行かねばなりません。傷ついた環境を再生へと転換させるための解決策を開発しなければなりません。それこそがFFCが行っていることであり、地球上の生きとし生けるものの繁栄を助けているのです」

TIMEとは

『TIME』（タイム）とは、1923年3月3日にアメリカ・ニューヨークで創刊された世界初のニュース雑誌。読者には高学歴者や資産を持つ人、会社で決定権を持つ人も多いとされています。

日本国内で流通しているのは主にアジア版（英語）で、アジア各国の書店や空港ラウンジにも並び、デジタル版も流通しています。（日本語版は発行されていません）

2024年9月、取材時の様子